今後も医療現場のIT化は進む
スマホの普及
医療現場に限らず、スマホやタブレット端末は幅広く普及しています。医療現場においては電子カルテと連携することで業務効率を大幅に上げることができるため、これから広く普及されることが予想されます。クラウド型の電子カルテと連携することで、場所や時間を問わずに予約ができ、遠隔診療も可能となります。さらに決済もスマホで可能となれば、今まで当然のようにやっていた「病院に足を運ぶ」という行為自体が不要となります。
スマホ所有を前提としたサービス
2017年3月の時点で、アメリカでは2018年までに医療施設でのコミュニケーションの65％はスマホなどのモバイル機器で完了されるようになるだろうと予測されています。すでに医師の80％は医療アプリやスマホを活用しており、72％はスマホから薬の情報を得ているというデータがあります。医療スタッフによるスマホの活用は今後も高まっていくことが予測され、それによって医療スタッフと患者間のコミュニケーションもよりスムーズに行われていくでしょう。これはアメリカに限った話ではありません。2016年に行われた調査によれば、日本でのスマホ利用率は70％を超えています。高齢者にカテゴライズされる60代も約半数がスマホを利用しているというデータがあり、この割合が増えることはあっても減ることは考えにくいです。そのため、医療機関は患者やその周囲がスマホなどのモバイル端末を所有していることを前提としたサービスの提供が求められることになります。
どのように使用されるのか
具体的に求められるサービスとして挙げられるのは、医療機関の検索と予約に関する部分です。かかりつけ医の予約や外出先で医療機関を探す際にスマホが活用されます。場合によっては、その場でモバイル端末を使った遠隔診療も可能です。もうひとつがスマホ決済です。すでにスマホ決済は様々な場で普及していますが、医療現場においてはまだまだ普及の余地があります。電子マネーでの決済や、クレジットカード情報の登録による後日引き落としが可能になれば利便性が大幅に上がります。
さらに、アプリのお知らせ通知機能を駆使することでかかりつけ医からのお知らせを受け取ることができます。予約日時の通知や確認、予約の変更、休診日のお知らせなどを、手間をかけずにチェックできます。例えば、小児科のワクチン接種について、次回の予定を通知してくれると保護者は非常に助かります。今後は、患者が自身で測定した血圧値などのデータをスマホで送り、必要な情報を受け取るといったことも可能になるかもしれません。
