なかなか普及していない？
普及率はまだまだ
近年、徐々にではありますが電子カルテの普及が進んできています。病院に行った際に医師がPCを操作しながら診療している様子を見たことがある人も多いのではないでしょうか。一昔前まではドイツ語や英語で書かれた紙カルテを片手に診療している姿が一般的でしたが、今は電子カルテに日本語でキーボード入力する時代です。しかし、まだ電子カルテを導入していない医療施設が多いのも確かです。なぜ、電子カルテが導入されていないところがいまだに多いのでしょうか。
規模によって事情が異なる
一般の人にはわからない部分ですが、実は医療施設の規模によって使われているシステムが異なっており、それに準じて導入コストも変わってくることがなかなか普及していない要因です。病院とクリニックでは組織の規模が大きく異なります。病院の場合、薬剤部門や検査部門、看護部門、手術部門など多岐にわたって専門組織が存在し、各部門で記録された電子カルテの内容をもとに医療を提供していきます。クリニックは医師と数人の看護師や事務スタッフのみで成り立っており、施設そのものの規模も小さいです。そのため、部門の垣根を越えて指示をする必要がなく、電子カルテの機能として主に必要なのは患者のデータを記録することです。
病院の電子カルテには患者のデータを記録する以外にも様々な機能が求められます。例えば、医師が各部門への指示を出すためのオーダー機能や、指示を受けた各部門が業務を実施するためのシステムが必要です。細かく言えば、検体検査システム、放射線画像システム、看護支援システム、医療会計システムなどが必要で、20種類以上のシステムから複雑に構成されています。一方、クリニックの電子カルテは患者のデータを記録する以外に、処方の情報や検査依頼情報の登録機能、医療会計機能などがあれば問題ありません。このように、電子カルテに求められるシステムの違いから病院とクリニックでは導入するための費用に大きな差が出てくるのです。当然、搭載するシステムが多いほどコストは高くなります。
中小規模の病院に普及していない
大規模な病院の場合、収入が多いので電子カルテを導入するコストが高くても問題ありません。クリニックは電子カルテに必要なシステムが少ないうえに、外注検査会社が自社への検査を受注するために低価格で電子カルテをクリニックに売り込んでいます。その結果、高額な電子カルテシステムが必要な組織体系であるものの収入に余裕がない中小規模の病院は、電子カルテ導入が遅れています。20年前には医療会計システムが一気に普及し、その有用性から中小規模の病院にも導入が進みましたが、電子カルテはまだまだその有用性が明確に打ち出せていないのが実情です。
